1. はじめに わが国では 1960 年代以降,海面を使用した給餌型魚 類養殖が発展し,2006 年には養殖業を含む沿岸漁業の 中で生産量の 10,生産額の 22 を占めるようになっ た。その一方で,貧酸素化や硫化物の発生などいわゆる 自家汚染と呼ばれる現象が頻発し,持続的な養殖生産に 疑問が生じるようになった。魚類養殖が周辺環境に及ぼ すインパクトを正しく把握し,好適な立地条件のもとそ れぞれの漁場が有する環境収容力の範囲内で養殖を営む こと,および適正給餌量を知り,過剰給餌を防止するこ とが自家汚染防止の鍵になる。養殖による有機物負荷が 環境収容力の範囲内に止まれば,養殖由来有機物はバク テリアにより好気的に分解されたり,底生動物に餌とし て取り込まれ,生態系の中に円滑に組み込まれる。しか し,環境収容力や適正給餌量を把握することは難しく, 現在,その算定手法の確立が求められている。これらの 観点から,筆者らは環境収容力や適正給餌量の推定手法 や養殖由来有機物の環境中での流れを追跡する手法を検 討している。本稿ではこれらの概要を紹介する。 2.

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... 容力の推定 マクロベントスは環境指標性に優れるとともに,負荷 有機物の分解に寄与することから,その生物学的特性と 漁場の環境情報を重ね合わせることで漁場の評価管理 に役立てることができる。横山ら 1,2) は熊野灘沿岸の 22 ヶ所の魚類養殖場において夏季と冬季に行ったマクロベ ントス調査より以下の結論を得た。1)マクロベントス の生物量と堆積物の化学分析項目との関係から,漁場の 環境管理指針とすべき底質の数値基準が求められる。 2)湾口の幅と水深,湾口から漁場までの距離および漁 場の水深から計算される「内湾度指数(ED) 」を導入す ることにより,漁場の物理環境と養殖による有機物負荷 から動物群集や水質底質環境の変化を把握できる。 3)マクロベントスの群集型から漁場環境を健全,要注 意,危機的の 3 区域に区分できる。4) 3 区域を内湾度 指数と養殖生産量の座標軸の中に位置づけることによ り,適正養殖量を推定できる。 投入された飼料が残餌や養殖魚の糞となって海底に到 達する単位面積あたりの量は「水深×流速」に反比例す る。一方,海底での有機物の分解速度は酸素供給量に比 例し,酸素供給量は流速に比例する傾向がある。従っ て, 「水深×流速」と「流速」を乗じた値「水深×流速 2 」 が環境収容力を示すことになる。Yokoyama et al. 3) は これを「養殖適地度指数(ISL) 」と名づけ,その有効 性を検討するために,五ヶ所湾と尾鷲湾の 8 魚類養殖 場の 20 地点で海底上 1 m にほぼ同時に設置した石膏球 により平均流速を推定し,ISL とマクロベントス群集や 化学分析項目との関係を検討した。その結果,1) ED を 用いた場合と同様に,漁場環境は健全,要注意,危機的 の 3 区域に区分されること,2)水質,底質,動物群集 諸項目の値は魚類生産量ISL 傾度の中で規則的に変化 したことから,ISL が環境収容力を示すより汎用性のあ る指数となることが示された。 3. 堆積物中の養殖由来有機物の定量 養殖由来有機物(AOM残餌+養殖魚の糞)の拡散 範囲や環境への影響を評価し,生態系における AOM の 流れを追跡するには堆積物中有機物(SOM)に含まれ る AOM を定量する必要がある。そこで,Yokoyama et al. 4) は安定同位体分析により養殖場の堆積物中に含まれ る残餌と魚糞を定量する方法を検討した。堆積物中の有 機物が残餌,養殖魚の糞および自然有機物の混合物であ り,これら 3 者の d 13 C, d 15 N が明確に異なれば,d 13 C, d 15 N の測定により 3 者の割合が求まる。実際に,三重 県五ヶ所湾のマダイ養殖場における 3 者の d 13 C, d 15 N はそれぞれ,-20.2,9.7(飼料) ,-24.3,6.3 (魚糞)および-19.9,5.5(養殖場外の SOM) と互いに大きく異なっていた(図 1) 。飼料糞間で d 13 C, d 15 N が異なったのは,d 13 C, d 15 N がともに高い魚 粉や生餌の成分が消化吸収されたのに対し,d 13 C, d 15 N の低い小麦粉や大豆油粕など陸上植物の成分が消化され ず糞中に排出されたためと推察される。養殖場とその周