Current Status of Health Examinations for Workers in East Asia

Akira Ogami
2020 Health Evaluation and Promotion  
日本は諸外国の中でも、生まれてから一生の間 に、実に様々な健康診断を受ける機会が多い国であ る。母子手帳に記録される乳幼児健診から始まり、 小学校から大学まで学校の健康診断が実施される。 勤労期間中は、労働者は雇用主の責任で実施される 法定の健康診断が義務づけられている。また、40歳 から74歳までの公的医療保険加入者については、俗 に「メタボ健診」といわれる特定健康診査も実施さ れている。さらに、これらと並行して、任意のがん 検診や人間ドックも行われる。平成26年の厚生労働 白書によると、5, 000人を対象とした「健康意識調 査」において、健康に関して何らかの不安を持って いるかどうかについては、61. 1%の人が「ある」と 答えている 1) 。また、この調査では、健康に関して 必要な情報として、 「からだについての情報」が必 要と回答した人が 50. 9%で最も多く、高齢者では 「健康診断についての情報」をあげた人の割合が高 いという結果になっている 1) 。このように日本ほど 健康診断が馴染んでいる国は世界でも珍しい。 日本では、少子高齢化の波に伴い、海外からの渡 航労働者も増加している。令和元年 9 月の内閣府資
doi:10.7143/jhep.47.323 fatcat:uwmodzygx5fa3f3sfpjbdmvm74