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Current Status of Health Examinations for Workers in East Asia
2020
Health Evaluation and Promotion
日本は諸外国の中でも、生まれてから一生の間 に、実に様々な健康診断を受ける機会が多い国であ る。母子手帳に記録される乳幼児健診から始まり、 小学校から大学まで学校の健康診断が実施される。 勤労期間中は、労働者は雇用主の責任で実施される 法定の健康診断が義務づけられている。また、40歳 から74歳までの公的医療保険加入者については、俗 に「メタボ健診」といわれる特定健康診査も実施さ れている。さらに、これらと並行して、任意のがん 検診や人間ドックも行われる。平成26年の厚生労働 白書によると、5, 000人を対象とした「健康意識調 査」において、健康に関して何らかの不安を持って いるかどうかについては、61. 1%の人が「ある」と 答えている 1) 。また、この調査では、健康に関して 必要な情報として、 「からだについての情報」が必 要と回答した人が 50. 9%で最も多く、高齢者では 「健康診断についての情報」をあげた人の割合が高 いという結果になっている 1) 。このように日本ほど 健康診断が馴染んでいる国は世界でも珍しい。 日本では、少子高齢化の波に伴い、海外からの渡 航労働者も増加している。令和元年 9 月の内閣府資
doi:10.7143/jhep.47.323
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